洋務運動

太平天国の乱が終息したあとはこれといった内憂外患もなく比較的泰平無事な時代が続いた。もちろん、それはやがて到来する嵐の前の一時的な静けさにすぎなかったが、清朝政府にとってはともあれ一息つけた時期であったことは間違いない。この1860年代から1880年代までの20年間を時の皇帝にちなんで「同治の中興」と呼んでいる。

清朝政府の一部はこの好機をとらえて改革を進めようとした。その代表的な人物が、太平天国鎮圧に功のあった曽国藩、李鴻章、左宗棠ら漢人官僚たちである。かれらはアロー戦争でまざまざとみせつけられた西洋の優れた軍事技術に着目し、積極的に西洋の文物をとりいれようとした。こうしたはじまったのがいわゆる洋務運動である。

最初に1862年に曽国藩が安慶に軍械所(兵器工場)を設立したのを皮切りに李鴻章が上海と蘇州にそれぞれ製砲廠を設置、さらに64年には左宗棠が福州に造船所を開設した。その後、1870年代になると運輸・通信業、鉱山採掘業といった分野でも積極的な改革が推し進められた。もっともこれらはまだ軍需産業の枠内に限られた動きだったが、1880年代に入ると紡績、織布といった民需の分野においても同様の動きが少しずつ広がっていった。

上からの資本主義化によって富国強兵をはかるというのがかれら漢人官僚たちの考えであった。だが、この洋務運動は、富国と強兵をスローガンにかかげたものの実際は強兵ばかりに重点がおかれ、肝心の富国のほうはなおざりにされていた。その上、中華思想にこりかたまっていた洋務派官僚たちは中国伝統の制度(体)を唯一至上のものと考え、これに西洋の科学・技術(用)を末節的にとりいれればことたれりとし、近代的な資本主義国家に欠かせない政治機構や社会制度、民主主義思想などは一顧だにしようとしなかった。 こうした独善的でつけ焼き刃的な「中体西用」論は、当然のように限界につきあたる。そして、そうした限界の存在を最初に思い知られたのが1884年に勃発した清仏戦争であった。

清仏戦争

列強の大清帝国に対する侵略の包囲網は、同治の中興の間にもじわじわとその輪を縮めていた。1868年にはロシアが中央アジアのブハラを併合、のちにヒバ、コーカンドの三国をあわせ、清朝領土から切り離した。また1874年にはイギリスがビルマへ進出、1879年には日本が琉球をその支配下に置いた。これらの地はいずれももとは中国の属領または朝貢国だったところである。だが、宗主国である清朝は妥協的な外交を繰り返し、列強のなすがまま、されるがままという状態だった。

しかしながら、それがベトナムまでとなるとさすがに別であった。ベトナムは、ブハラやビルマと違い、より中国に近い昔からの朝貢国である。しかも中国とは雲南・広西両省と境を接しており、地政学的にも重要な地域であった。

そのベトナムにフランスが侵略の手を伸ばしてきたのは19世紀のはじめのことである。その後フランスはしだいに政治的な圧力を加え、1874年にはサイゴン条約を結び、ベトナムを事実上の保護国とした。しかし、ベトナムはその後も清朝への朝貢を続けたばかりか、太平天国軍の残党で劉永福ひきいる黒旗軍の援助を得てハノイにいたフランス軍を撃退する挙に出た。これに対し、フランスは1882年、黒旗軍の掃討を口実に再びハノイに軍隊を派遣。同時に清国は宗主国の義務としてベトナムへ派兵し、黒旗軍とともにフランス軍と戦った。だが、早期妥協を模索する清朝はフランス代表と天津で密約を取り交わし、ベトナムに対するフランスの保護権を認め、清国軍を国境線まで撤退させることを約束した。その後フランスは清国軍がただちに撤退しないことを条約違反だとして、1884年8月、台湾の基隆を奇襲攻撃し、清朝政府に宣戦を布告。ここに清仏戦争の幕が切って落とされた。

台湾から対岸の福州へと向かったフランス艦隊は馬尾軍港に停泊していた南洋艦隊を壊滅させ、さらに浙江沿岸へと北上する勢いをみせた。だが、フランス軍の快進撃もここまでだった。反撃に転じた清国軍と黒旗軍は各地でフランス軍を撃破。この戦闘でフランス側の提督クールベは戦死し、司令官のネグリエも重傷を負った。

戦局は海ではフランス軍が、陸では清国軍が優勢だった。だが、戦争全体の主導権でいえば、やはりフランス軍のほうが優勢だった。そのため清朝政府内に妥協もやむなしとする声が強くなり、講話交渉が開始された。そして1885年6月、ついに天津条約が締結されることになる。それによって清朝はベトナムの宗主権を放棄させられ、またフランスのベトナムにおける保護権を承認させられたのである。

清仏戦争による敗北は洋務派官僚にも大きな衝撃をあたえた。洋務運動のような表面的な改革で果たして富強が可能なのか。そういった声が一部の知識人の間に高まってきたのである。だが、清朝が洋務運動と決別し、改革をもう一歩先へ進めるためにはもうひとつ苦い経験ーー日清戦争を経なければならなかった。

日清戦争

朝鮮もまたベトナムと同じく清朝の忠実な朝貢国であり、大中華帝国の一部をなす属邦であった。その朝鮮が隣国日本の圧力に屈し、開国を余儀なくされたのは1876年のことである。はじめ清国はこれを黙認する形をとっていたが、その後も日本が朝鮮半島へ介入する動きを見せるともはや宗主国として黙っているわけにいかない。やがて朝鮮半島は、その近代化を支援しようとする日本と属邦を失うまいとする清国による角遂の舞台となった。

そうした中、朝鮮官憲の苛斂誅求に抵抗した東学党が1894年に反乱を起こした。東学というのは西学(キリスト教)に対応する言葉で、儒仏道三教に朝鮮古来のシャーマニズムを取り入れた一種の新興宗教であった。しかし貧しい農民の支持を得た東学党の反乱は燎原の火のようにたちまち全国へと広がった。あわてた朝鮮政府は宗主国の清国に出兵を依頼、清国政府はそれに応じただちに軍を派遣した。一方、これに危機感を抱いた日本政府もまた軍隊を送り込んだ。これはかつて清国との間に結んだ天津条約(一方が朝鮮半島に派兵した場合、必ず一方にその旨照会することを取り決めた)に基づくものであった。

もっとも、かんじんの東学党の乱は両国軍が到着する前に和約がなりすでに解決のめどがついていた。だが、日本は今ここで近代化に着手しなければふたたび内乱が繰り返されるのは必至だとして清国と共同で朝鮮の内政改革を進めることを提案した。これに対し、現状維持を望む清国側は即時撤退を主張、両国の意見は真っ向から対立した。対立はやがて軍事的な衝突へと発展する。かくして1894年8月1日、日清戦争の火ぶたが切られることとなったのである。

だが、清国軍は日本軍の敵ではなかった。明治維新後、富国強兵を合言葉に国家総動員体制を整え、軍備増強を推し進めてきた日本軍に対し、清軍は武器こそ近代的であったものの国軍というのは名ばかりで実際は李鴻章の私兵ともいうべき北洋軍だったからだ。しかもその編成には地縁・血縁を重視するなど前近代的な要素が多く含まれていた。

そのため勝敗は最初からみえていたというべきだろう。ソウルを出発した日本軍は清国軍が籠城する平壌を攻め落とし、そのまま遼東半島をへて遼西の海城を占領、さらに北京をうかがう姿勢を示した。いっぽう海上では日本の連合艦隊が北洋艦隊をやぶって黄海の制海権を手中にした。さらに日本から直接、遼東半島の皮口に上陸した第二軍は金州をおとし大連、旅順をあいついで攻略することに成功した。陸上でも海上でも連戦連敗を続けた清国側はここにいたってついに白旗を上げた。

1895年、清国は李鴻章を全権として日本に派遣、下関の春帆楼において日本側全権伊藤博文および陸奥宗光との間で講和交渉が進められた。交渉期間中、講和に反対する日本人テロリストによって李鴻章が狙撃され、負傷した李鴻章に世界の同情が集まるという一幕もあったが、最終的に「清国は朝鮮に対する宗主権を放棄する」「台湾と遼東半島を日本へ割譲する」「賠償金二億両を日本へ支払う」といった条件で和議が成立した。

だが、そこに思いがけない横やりが入った。日本の遼東半島進出を喜ばないロシアがフランス、ドイツを誘い、共同で干渉を加えてきたのである。いわゆる三国干渉である。しかし当時の日本にはこれら三国とことをかまえる力はない。日本は勧告にしたがい、遼東半島を清国へと返還した。

激しくなる列強の侵略

清国が極東の小国日本に破れた、というニュースは世界中をかけめぐった。「眠れる獅子」と恐れられた中国の実体はたんなる「張り子の虎」にすぎない。そのことが天下に明らかとなるや、列強はもはや何のためらいも見せず、やがて競うように中国侵略へと乗り出すようになった。

はじめ、それは直接投資による資本輸出という巧妙な形態をとった。下関条約の結果、開港都市における工場経営権を認められた西欧列強は現地に紡績業、造船業、煙草・マッチ製造業などの工場を設置、内陸に広がる巨大な中国市場をねらって互いにしのぎをけずった。だが、列強の関心はやがて鉄道利権に向けられていく。鉄道建設は鉱山開発の利権を伴うことが多く、しかも開通した鉄道によって沿線地域の経済を支配することができる。その意味で鉄道建設は帝国主義的進出にとってまさにうってつけの方法であった。

まず1895年にフランスが三国干渉の見返りとして安南鉄道の雲南延長権と雲南・広東・広西地域の鉱山採掘権を得た。それを皮切りにロシアがシベリア鉄道の満州横断敷設権を獲得、さらにイギリスがビルマ鉄道の雲南延長権をあいついで獲得した。こうした鉄道利権は列強にとってみればその後の進出のための足がかりであったが、同時に中国側からみればそれは自らの体にさし込まれた吸血パイプにも等しいものであった。

次に列強がめざしたのは領土の直接的な奪取だった。1898年、ドイツが宣教師殺害事件を口実に膠州湾(青島)の租借を認めさせるとこれにならってロシアが旅順・大連を、イギリスが九竜半島・威海衛を、そしてフランスが広州湾をあいついで租借した。さらにこれらの権益を独占するためイギリスは揚子江沿岸を、フランスはインドシナに隣接する西南部を、ロシアはモンゴル・満洲を、日本は台湾の対岸福建を、というぐあいに各国ごとに「勢力範囲」を設定、それぞれ第三国への不割譲を清朝に認めさせた。

いっぽう遅れてやってきたアメリカは1899年、中国の主権尊重・領土保全・機会均等をうたった「門戸開放宣言」を発表した。これは文言だけみれば清国を擁護するかにみえるいかにも公平な宣言だが、実際には遅れてやってきたアメリカが中国分割競争に割り込むための口実にすぎなかった。アメリカもまた中国侵略の機会を虎視眈々とうかがっていたのである。

戊戌政変

日清戦争における敗北は洋務運動の限界を白日のもとにさらした。洋務運動のような末節的な改革ではもはやこの国は救えない、もっと抜本的な、大胆な改造が必要とされる、こうしたより急進的な改革ーー「変法」をめざす運動が始まったのも日清戦争による敗北がきっかけだった。

変法運動の指導者は広東出身の少壮学者康有為である。かれは日本の明治維新にならった立憲君主制的改革を主張し、積極的に宮廷内に働きかけていた。当時、宮廷では長い間、絶大な権力をふるってきた西太后が引退しかわりに改革派の光緒帝の親政が始まっていたが、現状を憂いた光緒帝は康有為の言をいれ1897年6月、「変法」の上諭を発し上からの政治改革を断行しようとした。

ところが、これを喜ばない西太后がけん制の動きをみせるや多くの役人が洞ケ峠を決めこんだ。その結果、科挙制度の改革、断髪令、上海遷都など革新的な詔勅があいついで発布されたにも関わらず、ついに何ひとつ実行されることはなかったのである。

追いつめられた変法派は実力で西太后らを排除しようと決意した。すなわち変法派の指導者だった譚嗣同は、当時、変法派に同情的と思われていた袁世凱に「新建陸軍」を動かし、クーデターを敢行するよう要請したのである。しかし、袁世凱はこれをひそかに西太后側近に通報。怒った西太后は9月21日、逆に光緒帝を幽閉し変法派の弾圧に乗り出した。康有為やその弟子、梁啓超はイギリスや日本の援助で亡命したが、譚嗣同や康広仁(康有為の弟)ら六人は西太后一派によって処刑された(戊戌六君子)。この弾圧事件は、戊戌の年に起こったため戊戌の政変という。

開始以来わずか103日で幕を閉じた文字通りの「百日維新」であった。この政変のあと、宮廷では守旧派が権力を握り、民間にも保守回帰、伝統復古的な動きが強くなった。そうした風潮の中、時代の一種奇形的な表われとして表面に出てきたのが義和団であった。

義和団事件

民衆の間では列強の中国侵略に反発して、以前から仇教運動あるいは教案と呼ばれる排外運動がいくども繰り返されてきた。なかでも頻繁に発生していたのが伝統的に排外機運の強かった山東省である。

もともと山東一帯には一八世紀ごろから義和拳教という一種の宗教が広く行われていた。そのルーツは明代に世直し運動としておこった白蓮教にあるといわれ、信徒たちは拳法を中心としたその独特な教義によって強く結びついていた。義和拳教はひとつの組織体として統一されていたわけではなかったが、かれらは義和拳という武術をマスターすれば刀や銃弾にも傷つけられず、修行が進めば空を飛ぶことすら不可能ではないと信じていた。

義和拳教はもともと「反清復明」(清朝を倒し明朝を回復する)を旗印にしていたが、やがて列強の侵略が激しくなるにしたがい、やがて西洋人とキリスト教の排斥にそのほこ先を変え始めた。いわば「反清滅洋」であった。

この義和拳教団のキリスト教徒排斥活動が激しさを増していた1899年、満州族の官僚の毓賢という人物が山東巡撫として着任してきた。極端な国粋主義者で、徹底した排外思想の持ち主であった毓賢は反体制派である義和拳教団の排外性に着目、それを弾圧するどころか、正式な軍隊(団練)として組み入れようとはかった。そしてそのスローガンのうち「滅洋」の部分はそのまま残し、「反清」だけ「扶清(清を助けるという意味)」に変えさせ、その活動を公認した。ここに「扶清滅洋」を旗印に掲げる排外的な武装集団義和団が誕生したのである。当然ながら列強はただちに毓賢の罷免を要求、清朝政府は圧力に屈し、毓賢を山西へと転任させた。後任となったのは袁世凱であった。

ところが、これがやぶへびとなった。袁は新建陸軍を率いて義和団を弾圧したのだが、追われた義和団は直隷(河北)方面へと逃走。しかもそこの失業者や遊民が義和団に大量に流れ込み、勢力は逆に拡大し、そのまま天津、北京へと向かう勢いを示したのである。行く先々でかれらは外国人と中国人キリスト教徒を襲い、街でも「洋」のつく看板を掲げた店はかたっぱしから破壊し、略奪してまわった。

はじめ義和団を叛徒扱いしていた清朝もその勢力が意外にあなどれないものであることを知ると、逆にこれを排外運動に利用しようとした。そのため清朝は義和団を「義民」として公認、これと反「西洋」統一戦線を組んだのである。

六月、20万の義和団兵士が清朝公認の「勤皇軍」として北京に入城した。事件はその混乱のさなかに起こった。日本公使館書記杉山彬とドイツ公使ケトレルが清朝軍によって殺害されたのである。もはや列強からの強い反発は避けられない。ここにいたって西太后はついに列強との開戦を決意した。1900年6月21日のことである。

清朝軍と義和団は、まず外国人と中国人キリスト教徒の立て籠る東交民巷の公使館区域に攻撃をしかけた。だが、これを守る外人部隊はわずか450人。籠城する5000名の外国人と3000名の中国人キリスト教徒の命は今や風前の灯火となった。

援軍の要請を受けた列強はただちに連合軍を組織して北京救援へと向かった。この共同出兵には日本、ロシア、イギリス、フランス、ドイツ、アメリカ、オーストリア、イタリアの八か国が参加し、総司令官には公使を殺害されたドイツのヴァルデルゼー将軍があたった。やがて大沽に上陸した連合軍は8月14日、北京に入城。東交民巷で二か月に及ぶ籠城を強いられていた外国人、中国人キリスト教徒は間一髪のところで危機を免れることができた。

北京陥落の翌日、西太后は光緒帝とともに西華門から紫禁城を脱出した。古馬車に乗り農民に身をやつして西安へと「蒙塵」したのである。しかしさすがの西太后も情勢回復の見込みがないことを悟ったのか、途中「己れを罰する」詔勅を発布。清朝軍に対し、八ヶ国国連合軍と共同して義和団討伐にあたるよう命令した。こうして義和団は寝返った清軍と八か国連合軍の挟撃にあい、各地で殱滅されていったのである。

翌年、清朝と連合国との間に講和条約が結ばれた。「清朝の地位さえ保証されるなら金に糸目はつけるな」という西太后の方針もあり、連合国側の要求をほとんど受け入れたこの条約は1901年の干支にちなんで「辛丑条約」、あるいはたんに「北京議定書」と呼ばれている。

この条約によって清朝は、39年賦で元利合計9億8000万両という巨額な賠償金の支払い、外国軍隊の北京駐屯権(←これ重要)、公使館区域における中国人居住の禁止、排外運動の厳重処罰などが認めさせられた。9億8000万両という賠償金は、当時の清朝の10年分の歳入にあたる。これにその他の外債を合わせると年間の債務額はなんと4億両以上にもなる。これでは清朝は事実上、破産したも同然であった。

この辛丑条約をきっかけに中国は政治・軍事・経済いずれの面においても外国の管理支配を直接的、間接的に受けるようになった。その意味で中国の半植民地化はほぼここに完成したといってよいだろう。

ちなみに外国軍隊の北京駐屯権についても付言しておく必要がある。この項目が条文に加えられたのは当時の清朝政府にほとんど治安維持能力がなかったことが背景にある。それどころか、義和団事件を見てもわかる通り、清朝軍そのものがいつ叛徒に豹変するかわからず、外国人にとってはまったく頼りにならないものであった。そのため在留外国人の生命安全を守るためにも各国軍がそれぞれ軍隊を派遣して治安維持に当たらなければならなかったのだ。

のちに支那事変の導火線となった盧溝橋事件の際、北京郊外に日本軍が駐屯していたことをもってあたかも日本軍が侵略を目的に軍隊を駐留させていたかのようにいう向きもあるが、それがまったく的外れであることはここからもわかるだろう。

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こちらは電子本です。豊富な写真付きです。
第一集<アヘン戦争・太平天国・洋務運動>編
第二集<辛亥革命・国民革命>編
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